持ち家、賃貸、どっちがいい?

持ち家、賃貸、どっちがいい?

―一般的モデルケースで数字と事例から徹底検証―

目次

序章:なぜこのテーマは永遠に答えが出ないのか

「持ち家派か、賃貸派か」。
この議論は昭和、平成、令和と時代が変わっても尽きることがありません。

バブル期までは「土地=資産」という価値観が圧倒的でした。
ローンを組んででもマイホームを買うのが当たり前で、「家賃は捨て金」と言われ続けてきました。

しかしバブル崩壊後、不動産価格は長期的に下落。
2000年代にはライフスタイルの多様化や転職市場の活性化で、「一生同じ場所に住む」前提が崩れました。
そして2020年以降のコロナ禍でリモートワークが広がると、「そもそも都心に住む意味は?」という問いが加速しました。

結局のところ、このテーマが答えにくい理由は3つあります。

  1. 個々のライフプランが違いすぎる(家族構成・勤務地・趣味)
  2. 感情や心理バイアスが強く影響する(安心感・ステータス・周囲の評価)
  3. 将来の経済状況が読めない(金利・家賃・物価)

本記事では、特定の読者層に偏らない「一般的モデルケース」を設定し、
そこから数字と事例を用いて冷静に比較します。

第1章:一般的モデルケースの設定と徹底比較

住宅を比較するとき、条件設定はほぼ8割の勝負を決める要素です。
なぜなら、年収・頭金・立地・金利といった条件が変われば、同じ「持ち家 vs 賃貸」の結論でもまったく違う答えになるからです。

今回は、全国的に見て「平均〜やや高め」の条件を設定しました。
このモデルケースは、多くの都市部の共働き世帯に当てはまるリアルな条件です。


モデル世帯の条件

  • 世帯年収:900万円(夫500万+妻400万)
  • 頭金:500万円
  • エリア価格相場:都市部の平均的な住宅価格
  • マンション:4,500万円(70㎡、駅徒歩10分以内)
  • 戸建て:4,000万円(土地30坪、建物30坪、駅徒歩15分程度)
  • 住宅ローン:金利1.0%、35年固定
  • 賃貸:同等立地・広さで月14万円(更新料2年ごと1ヶ月)

この条件で「持ち家(マンション)」「持ち家(戸建て)」「賃貸」を比較していきます。


1. 住宅ローンの総額と月々の負担

まずはシンプルに、住宅ローンの支払い額を計算します。

マンション(4,500万円)

  • 借入額:4,500万円 − 頭金500万円 = 4,000万円
  • 金利1.0%、35年固定の場合、毎月の返済額は約11.3万円(ボーナス払いなし)
  • 固定資産税・管理費・修繕積立金:約4万円/月相当

→ 合計:約15.3万円/月

戸建て(4,000万円)

  • 借入額:3,500万円
  • 毎月の返済額:約9.9万円
  • 固定資産税:約1.5万円/月相当(年間18万円)
  • 修繕積立金は自分で貯蓄する必要あり(1〜2万円/月が目安)

→ 合計:約12.5〜13.5万円/月

賃貸(家賃14万円)

  • 家賃:14万円
  • 更新料:2年ごとに14万円(=月換算で約5,800円)

→ 合計:約14.6万円/月


月々の負担感で見ると…

  • 戸建てが一番低く、次が賃貸、最後がマンション。
  • ただし、戸建ては修繕費を自分で積み立てる必要があり、長期的に見ると支出は変わらない可能性があります。

2. 35年間の総支出シミュレーション

ここで大事なのは「月額」ではなく「総額」です。
人間は月額の差に敏感ですが、総額を意識すると意外な発見があります。

マンション(4,500万円)

  • ローン返済総額:約4,746万円
  • 管理費・修繕積立金・固定資産税:35年間で約1,680万円
  • 合計:約6,426万円

戸建て(4,000万円)

  • ローン返済総額:約4,143万円
  • 固定資産税+修繕費(年間40万円想定):約1,400万円
  • 合計:約5,543万円

賃貸(14万円/月)

  • 家賃:14万円×12ヶ月×35年=5,880万円
  • 更新料:約102万円
  • 合計:約5,982万円

35年後の資産価値を考慮すると…

  • マンション:駅近であれば築35年でも資産価値が1,000〜2,000万円残る可能性あり
  • 戸建て:建物価値はほぼゼロ、土地価値のみ(1,500〜3,000万円)
  • 賃貸:資産ゼロ

この資産価値を差し引くと、持ち家の方が総支出はさらに下がります。


3. 「安心感」と「自由度」の心理的な差

数字だけでは語れないのが住宅選びです。
心理的なメリット・デメリットを整理すると、読者は一気に自分事として考えられます。

持ち家の安心感

  • 住宅ローン完済後は、住居費が大きく下がる(固定資産税と修繕費のみ)
  • 引越しリスクがない(賃貸の退去要請や家賃値上げの心配が少ない)
  • 「自分の家」という所有の満足感

賃貸の自由度

  • 転勤・ライフスタイルの変化に柔軟対応
  • 修繕や管理の負担なし
  • 初期費用は持ち家より安い

4. モデルケースの結論

今回のケースでは、戸建てが最も総支出が少なく、次に賃貸、最後にマンションという結果になりました。
ただし、駅近マンションの資産価値が高く残る場合は、マンションも十分魅力的です。

また、心理面では次のような棲み分けができます。

  • 安定志向・家族重視派 → 持ち家(戸建て・マンション)
  • 変化を楽しむ・仕事の流動性が高い人 → 賃貸

条件設定が答えを変える

住宅比較をする際、「世帯年収・頭金・立地・金利」が少し変わるだけで、最適解は大きく変わります。
特に、住宅ローン金利と資産価値の残り方は、35年間で数百万円以上の差を生みます。

今回のシミュレーションはあくまで一例ですが、読者が自分の条件に当てはめて数字を出してみると、より納得感のある結論にたどり着けるはずです。

第2章:心理学的に見る「家の価値」

住宅選びや売却の場面では、私たちはつい「数字」だけで判断しているつもりになります。
しかし、実際には心理的なバイアス(思考の癖)が、意思決定に大きな影響を与えています。
ここでは特に不動産購入・保有に関わる3つの心理効果を取り上げます。


1. 所有効果(Endowment Effect)

所有効果とは、「自分が持っているものを、実際以上に高く評価してしまう心理」のこと。
行動経済学ではよく知られている現象で、たとえば同じマグカップでも「もともと持っている人」がつける値段は、「持っていない人」が買おうとする値段より高くなるという実験結果があります。

これが家に当てはまるとどうなるか。
一度マイホームを購入すると、

  • 「この立地は他にはない」
  • 「この間取りは理想的だ」
  • 「うちの家はもっと高く売れるはず」
    と感じやすくなります。

問題は、その感覚が必ずしも市場価値に一致しないことです。
売却時に「この価格じゃ売りたくない」と思い、買い手が現れず、結果として長期間売れない…というケースは珍しくありません。
とくに築年数が経った住宅では、感情と市場価格のギャップが大きくなります。

対策:定期的に「第三者の査定」を受ける。感情と市場価格のズレを早めに把握し、客観的な判断軸を持つこと。


2. サンクコスト効果(Sunk Cost Effect)

サンクコストとは、すでに支払ってしまい、回収できないコストのこと。
住宅ローンやリフォーム費用は典型例です。
人はこのサンクコストを意識すると、合理的な判断をしにくくなります。

不動産でよくあるのが、

  • 「もうローンを15年払ったんだから、最後まで住もう」
  • 「リフォームに500万円かけたから、売るのはもったいない」
    という考え方。

しかし、すでに払ったお金は、未来の判断に影響を与えるべきではありません。
たとえば、

  • 子どもが独立して家が広すぎる
  • 立地が不便になった
  • 維持費や税金が負担になってきた
    といった状況では、サンクコストにとらわれず、住み替えや売却を検討したほうが合理的です。

サンクコスト効果が強く働くと、本来もっと早くできたはずの住み替えや資産整理が遅れ、結果的に資産価値を減らしてしまいます。

対策:過去の支出ではなく、「これからの10年でかかるコスト」と「得られる価値」で判断する。


3. ステータス欲求と承認欲求

マイホームには、経済的価値だけでなく、社会的・心理的な価値があります。
多くの人にとって「家を持つ」ことは、

  • 家族の安心感
  • 親や周囲からの承認
  • 成功の象徴
    といったステータス欲求を満たす行為です。

実際、日本では「持ち家率」が依然として高く、特に地方や郊外では「家を持って一人前」という文化的価値観も残っています。
この欲求は決して悪いことではありません。
むしろ、モチベーションや生活の満足度を高める重要な要素です。

しかし、注意が必要なのは、この欲求が「冷静な判断」を妨げるリスクもあることです。

  • 収入に比べて無理のあるローンを組んでしまう
  • 実際の生活動線や利便性よりも見栄えを優先してしまう
  • 他人の評価を気にして、本当に必要な条件を見失う

これらは住宅ローン破綻や資産価値の低下に直結しかねません。

対策:家を選ぶときは「他人からどう見られるか」ではなく、「日々の生活でどれだけ満足できるか」に焦点を当てる。


心理効果が意思決定に与える3つの落とし穴

ここまで紹介した3つの心理効果は、それぞれ違うようでいて共通点があります。
それは、「感情が合理的判断を上書きしてしまう」ということです。

  • 所有効果 → 「自分の家は特別」バイアス
  • サンクコスト効果 → 「ここまで払ったのに…」バイアス
  • ステータス欲求 → 「周りからどう見られるか」バイアス

この3つが重なると、不動産の売買や住み替えのタイミングを逃し、結果的に数百万円〜数千万円の差を生むことがあります。


賢い住宅判断のための心理的チェックリスト

最後に、不動産の判断をするときに役立つチェックリストをまとめます。

  1. 市場価格を定期的に確認しているか?(所有効果対策)
  2. 過去ではなく未来のコストで判断しているか?(サンクコスト対策)
  3. 他人の評価より自分と家族の生活満足度を優先しているか?(ステータス欲求対策)

感情と数字のバランスが「家の価値」を決める

不動産は「数字の世界」でもありますが、同時に「感情の世界」でもあります。
住宅ローンの金利や資産価値だけでなく、自分の心理的バイアスを理解することで、より納得感のある選択ができます。

特に家という大きな買い物では、一度の判断が数十年の生活を左右します。
だからこそ、心理学的な視点を持つことは、長期的に見て大きなリターンをもたらします。

第3章:未来予測と戦略

住宅を購入するか、賃貸を続けるか。
その判断は「今」だけでなく「これからどうなるか」を読むことが重要です。
特に日本の不動産市場は、人口動態・都市の構造・金利という3つの要素が、今後の資産価値と住まい戦略を左右します。


1. 人口減少:地方は価格下落リスク大

総務省の推計では、日本の総人口は2020年の1億2,600万人から、2050年には1億人を割り込む見込みです。
特に地方都市や郊外では若年層の流出が進み、需要が減少 → 空き家増加 → 価格下落という流れが避けられません。

たとえば、

  • 交通インフラが弱い地域
  • 高齢化率が高く、若年層の流入がないエリア
  • 新規雇用が少ない町
    では、築年数にかかわらず売却が困難になるケースが増えます。

戦略のポイント

  • 購入する場合は「将来売れるか」を前提に、人口減少率や空き家率を確認する
  • 地方の戸建てや土地は、投資目的よりも「終の棲家」として割り切る
  • 売却予定があるなら、人口減少が本格化する前(できれば2030年まで)に動く

2. 都市集中:都心・主要駅近は価格維持の可能性大

一方で、都市部への人口集中は続いています。
東京23区、大阪市中心部、名古屋市などの大都市圏は、外国人移住者や単身世帯の増加によって住宅需要が底堅い傾向があります。

特に主要駅から徒歩10分以内の物件は、資産価値が落ちにくい「強い立地」です。
理由はシンプルで、

  • 通勤・通学の利便性
  • 再開発や商業施設の集積
  • 車がなくても生活可能
    といった条件が長期的に需要を支えます。

ただし、都市部でも築古や管理不良のマンション、災害リスクの高いエリアは例外です。
また、駅徒歩圏でも「急行停車駅」かどうかで価格差が顕著になる傾向があります。

戦略のポイント

  • 都市部で買うなら「立地>間取り>築年数」の順で優先順位をつける
  • 再開発計画やインフラ整備の予定をチェック(駅周辺の変化は資産価値に直結)
  • 資産性重視なら「売れる立地」かどうかが最優先

3. 金利動向:ローン戦略の分岐点

2020年代前半までの超低金利時代は、固定金利でも1%前後という歴史的水準でした。
しかし、今後はインフレや海外金利上昇の影響で、金利がじわじわ上昇する可能性があります。

金利上昇はローン総額に直撃します。
たとえば、4,000万円を35年、金利1%で借りると総返済額は約4,143万円ですが、金利2%では約4,828万円に増え、差額は685万円にもなります。

戦略の考え方

  • 長期固定型:今の低金利を固定化し、将来の上昇リスクを回避(安定志向向け)
  • 変動型:低金利メリットを最大化し、繰上返済を計画的に行う(短期返済戦略向け)
  • ハイブリッド型(固定+変動ミックス):リスクとメリットを分散

また、金利は単なる数字ではなく、「返済スピード」や「資産形成計画」に直結する要素です。
短期返済を狙う場合は、金利の低い変動型+繰上返済で5〜15年で完済するプランが有効です。


4. 3つの要素を組み合わせた未来戦略

人口動態、立地傾向、金利動向は、それぞれ単独でも重要ですが、実は「掛け算」で考えると戦略が明確になります。

例1:地方 × 長期固定

  • 将来価格下落が予想されるので、売却益は見込まず「住み切る」前提
  • 金利リスクを固定で抑え、生活コストの安定を確保

例2:都市部 × 変動短期返済

  • 都心駅近で資産価値が落ちにくいため、変動金利で低コスト運用
  • 余剰資金を繰上返済や投資に回し、10〜15年でローン完済

例3:準都市圏 × ミックス型

  • 将来の人口減少リスクは中程度、金利変動も想定して固定+変動を組み合わせ
  • 安定性と柔軟性のバランスを取る

5. 戦略を間違えると数百万円単位の差に

不動産は一度の判断ミスが大きな金額差になります。
たとえば、

  • 人口減少エリアで将来売却を前提に購入 → 想定より安くしか売れない
  • 金利上昇局面で変動型を選び、繰上返済をしなかった → 総返済額が膨らむ
  • 都市部でも災害リスクを無視 → 保険料や修繕費が予想外にかかる

このように、未来予測を無視した「今だけの判断」は高くつきます。


未来の条件を織り込んで動く

これからの住宅戦略で重要なのは、

  1. 人口動態を読む(需要のあるエリアか)
  2. 立地を見極める(駅近・再開発・利便性)
  3. 金利と返済計画を最適化する

この3つを組み合わせることで、資産価値を守りながら、住宅ローンのリスクを抑えることができます。
未来を読む力は、家計に数百万円単位の差を生み出します。

第4章:結論と行動ステップ

住宅購入か賃貸か——この問いに正解はありません。
重要なのは、「世間の正解」ではなくあなた自身の人生設計に沿った最適解を導くことです。
ここでは、その判断をブレずに行うための具体的ステップを示します。


1. 人生設計の優先順位を明確にする

家は「資産」であると同時に、「人生の舞台」です。
そのため、まずは資産性を優先するのか、生活の快適さを優先するのかをはっきりさせる必要があります。

  • 資産性重視
     → 立地・価格上昇余地・流動性(売却しやすさ)を最優先
  • 快適さ重視
     → 間取り・広さ・日当たり・近隣環境など、日々の暮らしやすさを優先

優先順位を決めることで、迷いが激減します。
多くの失敗は、「両方完璧」を狙って中途半端な選択をすることから始まります。


2. 将来の変化を織り込む

住宅選びの失敗パターンの多くは、「今の自分」しか見ていないことです。
しかし、家は数十年単位の買い物。
転勤・子どもの独立・親の介護・健康状態の変化など、ライフイベントによって必要な条件は変わります。

  • 転勤の可能性がある → 売却しやすい都市部・駅近を選択
  • 親の介護が視野にある → 実家との距離やアクセスを考慮
  • 子育て優先 → 学区・公園・治安を重視
  • 老後重視 → 階段の有無・病院の近さ・スーパーの距離

将来3パターンの生活シナリオを作ってみるのが有効です。
「5年後」「15年後」「老後」に、それぞれどう暮らしているかを想像し、その条件を満たす家だけを候補に残すと、後悔の確率が大きく下がります。


3. 35年間の支出と資産価値を試算する

住宅ローンの返済額だけで判断すると危険です。
35年間で必要になる支出は、購入費+維持費+税金+修繕費+引越し・買い替えコストまで含めて計算する必要があります。

持ち家の場合

  • 購入価格+ローン利息
  • 固定資産税・都市計画税
  • 修繕積立金・管理費(マンション)/外壁・屋根修繕(戸建て)
  • 保険料(火災・地震)

賃貸の場合

  • 家賃総額(更新料含む)
  • 引越し費用(数年ごと)
  • 家具・設備の入れ替え(オーナー負担でない場合は自己負担)

さらに、将来売却時の予想価格も加味します。
同じ3,000万円の支出でも、売却で1,000万円戻ってくるなら、実質負担は2,000万円です。
逆に、値下がりリスクの高い立地なら、売却額はほぼゼロと見積もるべきです。


4. 心理的満足度も数値化して比較

住宅は数字だけでは測れない価値があります。
そこで、心理的要素も10点満点でスコア化してみましょう。

例:

  • 安心感(所有 vs 賃貸の安定感)
  • 自由度(リフォーム・ペット可など)
  • 誇り・満足感(人に見せたくなる・帰宅が楽しみ)
  • ストレス要因(ローン負担・通勤距離・騒音)

3パターン(マンション・戸建て・賃貸)をそれぞれ点数化し、合計点を出すと、意外と数字が判断を後押ししてくれます。
心理学的に、人は「感覚」よりも「見える数字」に安心感を持つため、この方法は迷いを減らします。


5. 今の自分にとっての最適解を選ぶ

最終判断は、数字(資産・コスト)+心理スコアの両方を見て下します。

もし数字では賃貸が有利でも、心理スコアが持ち家に大きく傾くなら、購入は十分に正当化されます。
逆に、心理的満足度が低いのにローンを組むと、購入後に「住宅ローンが重荷」になり後悔するリスクが高まります。

判断の基準は「他人がどうか」ではなく、今の自分と将来の自分が納得できるかどうかです。


6. 行動ステップ(今日からできる3つのアクション)

ステップ1:条件の棚卸し

  • 年収・貯蓄・毎月出せる住居費を明確にする
  • 家族のライフプランを洗い出す(子ども・転勤・介護)

ステップ2:試算シート作成

  • 持ち家(マンション・戸建て)・賃貸の35年間の支出シミュレーション
  • 将来売却価格の予測(相場・人口動態から)
  • 心理的満足度スコアを記入

ステップ3:候補物件リスト化

  • 条件を満たす物件だけをピックアップ
  • 必要なら内見して「数字と感覚の両面」から評価

この3ステップを1週間以内にやるだけで、判断の精度は格段に上がります。


まとめ

家は「買うべきか・借りるべきか」ではなく、
「あなたがどう生きたいか」に合わせて選ぶべきものです。

  • 人生設計の優先順位を決める
  • 将来の変化をシナリオに織り込む
  • 35年単位での支出と資産価値を試算
  • 心理的満足度も数字化して比較
  • 今の自分にとっての最適解を選ぶ

このプロセスを踏めば、感情だけでも数字だけでもない、バランスの取れた判断ができます。
そして、その判断は「納得感」と「後悔の少なさ」を生みます。

最後に、忘れてはいけないのは、住宅はゴールではなく、あなたの人生を支える「舞台装置」だということ。
舞台をどう作るかは、あなた次第です。

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